戦時中は天気予報が禁止されていた
日本が真珠湾攻撃をして、太平洋戦争が開戦した昭和16年（1941年）12月8日から、終戦を迎えた後の昭和20（1945年）年8月22日までの3年8ヶ月に渡って、日本のラジオや新聞から天気予報が消えました。
戦争においては、戦地の気象状態に応じて作戦を選ぶことは常套手段ですから、自国の気象情報は重要な軍事機密と言えます。
現在のように気象衛星が地球からはるか離れた3万6千kmの上空から見張っていれば、秘密も何もありませんが、第二次世界大戦当時は、気象台から発信される気象情報は軍事機密そのものなのです。
真珠湾攻撃が行われたのは昭和16年（1941年）12月8日の午前8時でした。
その日直ちに、陸軍大臣と海軍大臣から、気象管制の命令が出さました。
陸軍と海軍で文言は少し違いますが、こんな内容です。
12月8日18時より全国に気象報道管制を実施すべし
当時はまだ気象庁と言う組織はなく、中央気象台が気象情報を管轄していました。
こうして、軍事機密の漏洩を防ぐために徹底した気象報道管制が敷かれたのです。
真珠湾攻撃隊長が聞いた敵地の気象情報
『真珠湾攻撃 総隊長の回想 淵田美津雄自叙伝』
と言う本の中で、真珠湾攻撃の飛行部隊の総隊長を務めた淵田中佐がこんなことを書いています。
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真珠湾攻撃の命を受けてハワイに向かう飛行部隊は、白い雲の上の高度3000メートルを飛行していました。
飛行部隊総隊長の淵田中佐は、雲の上を飛んでハワイに向かっている機上で、ふとこんなことを思いました。
《オアフ島がこの通りの雲に蔽わえていたらちと厄介だな》と。
レーダーなどない時代のことで、雲の上を飛行して方向を探るのは米国Farchild社製のクルシー式ラジオ方位探知機でした。
無線航法のためにラジオ方位探知機でホノルル放送の電波をキャッチしたときです。
その時まさに、ホノルル放送は朝の気象放送を始めたのです。
もちろん英語の放送ですが、アメリカと戦争をするのに英語は必要になるからと淵田中佐は 英語の勉強していたので理解できたのです。
敵地の天候が分かったことで、淵田中佐は安心して、総攻撃の指示をしたということでした。
ひょっとして、ホノルル放送が『ホノルルはひどい嵐なので全ての航空機は運休』などと、日本軍に偽の情報を流したら淵田中佐は攻撃を断念したかもしれません。
この例に漏れず、戦闘において気象情報はとても重要なのです。
家族にも友人にも話してはいけない
新聞やラジオから予報が消えただけではなく、各地の測候所と中央気象台の通信も暗号化され、測候所の職員には、家族に対しても気象情報を伝えてはならないと厳しい統制が敷かれました。
ある測候所の職員は、台風が近づいていることに不安を感じていました。
近所の漁師さんから「穏やかないい天気だね」と声をかけられたときに、本当は
『まもなく台風が来るから船や仕掛けを避難させろ！』
と言いたかったのですが、それを言ってしまうと規律違反になってしまいます。
下手をすると、憲兵に捕まってしまうかもしれません。
しかたなく
『いい天気だね、でも明日はどうかな』と、
ぼかして言うことしか出来ず、忸怩たる思いをしたと回想しています。
戦時中の台風の被害
暴風警報発表の特例
気象報道管制が敷かれて、新聞やラジオやから天気予報が消えて8ヶ月後のことです。
天気予報を禁止したけど、巨大な台風が迫ってきて被害が予想されるときには、警報を発表して防災対策をさせるべきだということになり、『暴風警報発表の特例』が主要大臣の協定として決まりました。
協定の主旨は次の通り簡単なものです。
暴風雨が接近して大きな被害が予想される場合は、陸軍・海軍と協議した上で、暴風警報を発表しても良い
特例暴風警報の了解事項
発表する内容は、次のように簡潔に表現すること
『中国地方では、〇〇日〇〇時頃から暴風になるので警戒してください』
要するに、台風の位置や強さ、進行方向や速度は表示しないこと。
台風が通過した後でも発表してはいけない。
周防灘台風（昭和17年8月27日）
この 『暴風警報発表の特例』が協定された日付が昭和17年8月27日なのですが、その日の午前6時の天気図がこれです。
気圧は水銀柱mmHgで表示されており、中心気圧は710mmHg以下との注意書きがあります。
710mmHgは946hPaです。
中心気圧940hPaの強力な台風が、鹿児島の南200km付近まで迫っています。
この日に暴風警報発表の特例が定められたのです。
これで間に合うのかって感じですよね。
台風は、17時ごろ長崎県橘湾に上陸、18時ごろ佐賀県唐津付近を通り、19時過ぎ玄海灘に抜け、関門海峡の西60ｋｍを通過して北上しました。
午後6時には長崎に上陸してすでに被害を発生しているのです。
NHKのラジオ放送では、8月27日19時のニュースの後
『中央気象台27日午後6時発表 暴風警報。中部地方、関東地方及其の近海は明日中に暴風雨となる警戒を要す。』と放送しました。
8ヶ月もの間、天気予報に接することなく過ごしてきた民間人が、このラジオ放送を聞いて即座に対応できたでしょうか。
『それ、大変だ避難しろ、雨戸に釘を打て』
などと反応した人は少なく、大きな被害を受けてしまったのです。
大潮・満潮が重なり、山口県の臨海部が壊滅状態、堤防が切れ市街地が浸水し、山口県全体で死者・行方不明者794人の被害を出したのです。
山口県小野田、宇部両市を中心とした周防灘西部沿岸では200年来といわれる高潮が発生し、周防灘台風と呼ばれるようになりました。
他県を含めると 約1,158名もの死者行方不明者が出る事態となりました。
台風26号（昭和18年9月20日）
周防灘台風から1年後に、再び強力な台風に襲われて、大きな被害を発生しました。
それが、昭和18年の台風26号です。
台風26号と台風によって刺激された秋雨前線が500ミリに及ぶ降水を記録し、この集中豪雨により 島根県を中心に河川の洪水が発生し、島根県だけで448名の犠牲者を出してしまったのです。
大分県や宮崎県も最大900ミリに届く降水量がたった一日で降ったために、河川の氾濫や土砂崩れによる犠牲者がでました。
列車が断崖に転落したり水害などで、死者 768人、行方不明者202人、負傷者491人、家屋破損 2万5803戸にのぼると報道されました。
この頃には、日本軍の勢いが止まり敗戦色も見え始め、気象報道管制は更に厳しくなり、暴風警報特例もほとんど発表されなくなりました。
そのために被害が拡大したとの見方もあります。
アメリカ軍の気象情報が優れていた
日本では、天気予報の放送を厳しく禁止していました。
取りも直さず、敵国たる米軍に気象情報を知らせないためですが、終戦間際になると、日本の観測よりも、米軍の飛行機からの観測情報が優れているような状況だったのです。
しかし、日本軍の撤退や通信の不良などから、天気図で観測データが記入されていない範囲が広がっているのです。
一方、米軍では、飛行観測データが増えているのです。
この、米軍の飛行機からの気象情報を気象台職員が傍受して、天気図に記入したこともあったそうです。
これじゃ、何のために天気予報を禁止しているのか分かりませんね。
まとめ
戦争となれば、気象情報は重要な軍事機密になることは明らかです。
日本の戦時中は、天気予報の放送を禁止していました。
しかし、大きな被害が予想される台風が近づいたときには『特例暴風警報』の発表がありましたが、内容は実に簡素であり、国民に十分な警戒態勢を取らせることは出来ませんでした。
因果関係は明確に表されるものではありませんが、気象情報の管制によって、被害が拡大した可能性は否めません。
終戦が近づいた頃には、米軍の気象観測が進んできたので、日本の情報を秘密にしておく意味がありませんでした。
毎日、明日の天気予報、週間予報、5日先までの台風予想が平然と発表されている現代は、平和でありがたい時代です。